遺言書が偽造されたと主張するとき
——自書性の判断構造と実務対応【弁護士解説】

「この遺言書は親の字じゃない」——偽造主張の法的位置づけ

相続紛争において、「遺言書が本人の字ではない」「別の用紙にすり替えられた」「本人が書かされた」といった偽造の疑いが持ち上がるケースがあります。このような主張は、遺言書の有効性を争う局面で重要な位置を占めます。

法的に整理すると、遺言書の「偽造」の主張は、自筆証書遺言の成立要件（民法968条）の問題です。

「全文の自書」とは、遺言者自身の手で書き記すことを意味します。他人が代筆した場合（名義人の意思に反して書いた場合）はもちろん、本人であっても身体上の理由で自書能力がなければ有効な自書とはいえません。

なお、名義人が承諾のうえで第三者が代筆した場合は民法上の「偽造」とは異なりますが、「全文の自書」要件を満たさないため遺言として無効となる点は同じです。

裁判所が自書性を判断する5つの要素

遺言書が本人の自書によるものかどうかについて、東京地裁民事部プラクティス委員会第二小委員会の研究（「遺言無効確認訴訟の争点別訴訟上の問題」判例タイムズ1380号16頁）は、裁判実務における主な判断要素を5つ挙げています。

裁判実務では、これら5つの要素を総合的に判断します。一つの要素が否定的でも、他の要素が肯定的であれば自書性が認められるケースも多く、「偽造だ」と主張する側は、複数の要素にわたって間接事実を積み上げていく必要があります。

筆跡鑑定の役割と限界

「遺言書の字が違う」と感じたとき、多くの人が真っ先に思い浮かべるのが筆跡鑑定です。しかし実務上、筆跡鑑定の位置づけを正確に理解しておく必要があります。

筆跡鑑定が有用な理由

筆跡鑑定人が、遺言書と対照文書（遺言者が書いたことが確実な文書）の同一性・類似性・相関性・相異性を専門的知見から分析することは、自書性の判断に一定の材料を提供します。当事者が私的鑑定を依頼してその結果を証拠として提出することも、裁判所に正式な鑑定を申し出ることも可能です。

筆跡鑑定で「勝てない」理由

一方で、筆跡鑑定という手法が科学的に確立された手法といえるかについては疑問を呈する見解が多く、裁判実務も鑑定結果のみから筆跡の同一性を認定することには慎重です。特定の鑑定機関・鑑定人が「別人の筆跡」と鑑定しても、裁判所がそれをそのまま採用するとは限りません。

筆跡鑑定はあくまで証拠の一つであり、前述の5つの判断要素との整合性のなかで評価されます。「鑑定が出れば終わり」ではなく、鑑定を補強する他の証拠・間接事実との組み合わせが勝敗を分けます。

裁判例①：偽造を疑わせる9つの主張がすべて退けられた事件

仙台高等裁判所 平成4年1月31日判決（金融商事判例938号30頁）

偽造の疑いを主張する側にとって示唆に富む裁判例です。この事件では、原告（遺言無効を主張する相続人）が偽造を疑わせる間接事実として9つの主張を展開しましたが、仙台高裁はそのすべてを退けました。

事案の概要：亡Aが複数の相続人のうち特定の2名のみに不動産を遺贈するという自筆証書遺言が残されたため、他の相続人らが「偽造だ」として遺言無効確認訴訟を提起しました。

主張された9つの「偽造の疑い」と裁判所の評価

• 「遺」の字がなぞり書きではないか 退けられた
  対照文書との照合の結果、遺言書の筆跡は遺言者本人のものと認定。なぞり書きとはいえない。
• 押印が長円型の「齋藤」印であり、通常使用する印章と異なる 退けられた
  遺言書への押印は認め印でも有効であり（実印が要件ではない）、異なる印を使ったこと自体は偽造を示さない。
• カーボン紙による複写であり、自書とはいえない 退けられた
  最高裁判所は後にカーボン複写による自筆証書遺言の有効性を認めている（最判H5.10.19）。カーボン複写は「偽造しやすい」という批判があるが、それは立法論の問題であり、遺言者本人が複写したものであれば自書性を否定しない。
• 妻名義の遺言書と合綴し、契印がされている 退けられた
  合綴・契印の存在は共同遺言（民法975条違反）の問題として検討されうるが、本件では容易に切り離しが可能であり、最高裁の判断（最判H5.10.19）に照らし共同遺言には当たらないとされた。
• 契印が「3枚目表2か所」から「2枚目裏1か所」に変わっており矛盾がある 退けられた
  遺言書自体の存在と内容は立証されており、契印の相違は偽造を直接示す証拠にはならないと判断された。
• 検認前に遺言書を開封した 退けられた
  検認前の開封は民法1004条3項の罰則規定（過料）の問題だが、遺言書の有効性自体とは別問題。開封したことは偽造の証拠にはならない。
• 普段は尺貫法を使う人物なのに「㎡」の単位が使われている 退けられた
  高齢であっても登記関係書類等でメートル法の単位を目にする機会はあり、遺言書作成時に㎡を使用したことが直ちに不自然とはいえない。事実としても確認できなかった。
• 同一地名の文字が重なり合っており、下書き・手本に重ね書きした疑いがある 退けられた
  文字の重なりについての主張自体、事実として採用されなかった。
• 10名の相続人のうち特定の2名のみへの遺贈であり、動機が不自然 退けられた
  遺言者には当該2名に対して遺贈する合理的動機があったと認定。不自然な内容とはいえない。

裁判例②：カーボン複写の遺言書は「偽造」か——最高裁が示した判断

最高裁判所第三小法廷 平成5年10月19日判決（家庭裁判月報46巻4号27頁、判例タイムズ832号78頁、判例時報1477号52頁）

前述の仙台高裁事件（控訴審）について、最高裁が直接判断を示したのがこの判決です。遺言書がカーボン紙による複写で作成されていたことが問題となりました。

この判決は、「カーボン複写は偽造しやすい」という批判を承知のうえで、自書性の要件を目的論的に解釈したものです。複写紙を使うこと自体は立法論として問題提起できますが、現行法の解釈としては遺言者本人が書いた複写は有効な自書です。

なお最高裁は、複写版（副本）を対照文書として筆跡の同一性を検討することを容認する立場と整合しており、複写版の存在が偽造主張を強化するというロジックはこの判決によって封じられています。

裁判例③：封筒の封じ目への押印は有効か——押印要件の柔軟解釈

最高裁判所第二小法廷 平成6年6月24日判決（家庭裁判月報47巻3号60頁）

自筆証書遺言に押印の要件（民法968条1項）がありますが、遺言書本文の署名の下ではなく、これを入れた封筒の封じ目に押印した場合はどうなるのかが問われた事案です。

背景となった東京高裁事件（平成5年8月30日判決、判例タイムズ845号302頁）では、書簡形式の自筆証書遺言が問題となりました。遺言者は書簡の形式を採ったため、本文の署名下には押印しませんでしたが、封筒の封じ目の左右2か所に「菅谷」の印を押しました。

この判決は、押印の形式的な位置よりも「遺言書の完結を担保する趣旨が果たされているか」という実質を重視したものです。書簡形式の遺言や、封筒に封じた遺言については、封じ目への押印が有効と解されることを示しています。

裁判例④：危急時遺言での「真意」の争い——心証基準の緩和

東京高等裁判所 平成9年11月27日決定（家庭裁判月報50巻5号69頁、判例タイムズ984号232頁）

死が迫っている状況で口授によって行われる「危急時遺言」（民法976条）では、方式が緩和される一方、家庭裁判所が「遺言者の真意に出たもの」であることを確認することが必須とされています（民法976条3項）。この確認の心証水準が問題となった事案です。

事案の概要：末期の病状にある遺言者の依頼で、交友関係にあった弁護士（抗告人野口）が証人2名を伴って病院に赴き、従前から聴取していた内容に沿った危急時遺言を筆記・読み聞かせ・署名押印して作成しました。その後、家庭裁判所は確認申立てを却下しました（原審）。

却下の根拠となったのは、申立日（遺言作成から約19日後）に家裁調査官が面接した際、遺言者が遺言内容を翻すような言動をしたことでした。家裁はこれを「遺言当時の真意に沿わない可能性がある」として確認に必要な心証が得られないと判断しました。

この判決の重要なポイントは「心証の緩和」と「遺言後の言動の意味」の2点です。死の直前という緊迫した状況下での遺言については、確信に至らない程度の心証でも確認が認められます。また、遺言後の心境変化（撤回したい・内容を変えたい）は、遺言作成時の真意を否定するものではありません。

証拠収集の実務——偽造を主張する側・守る側のそれぞれの戦略

偽造を主張する側（遺言無効確認の原告）が集めるべき証拠

• 筆跡対照文書の確保：遺言者が確実に自書した文書（手紙・日記・メモ・銀行届け出書類・介護記録の署名欄など）を可能な限り多数収集します。遺言書の作成時期に近接したものが最も有効です。
• 自書能力の医学的証拠：遺言作成時に遺言者の自書能力が失われていた可能性があれば、診療録・介護記録・各種検査結果（神経学的所見を含む）を収集します。遺言能力の問題と重なることも多いです。
• 遺言書の体裁に関する証拠：使用された印章（遺言者が所持していた印章と一致するか）、用紙の種類、筆記具の種類・色を確認します。遺言作成当時に印鑑を紛失していた等の事実があれば重要な証拠になります。
• 発見状況・保管状況の確認：誰が・いつ・どのような経緯で発見したか、保管場所はどこだったか、封筒はどのような状態だったかを詳細に記録します。発見者が利益を得る相続人であること、保管場所が不自然であること等は間接事実になりえます。
• 遺言内容の不自然さの立証：遺言者の従前の発言・意向、家族関係に照らして遺言内容が不自然であることを示す証拠（関係者の供述・手紙・録音等）を収集します。

遺言書の有効性を守る側（被告・利害関係者）が準備すべき証拠

• 筆跡の同一性を示す対照文書の確保：遺言者が自書した信頼性の高い文書を多数確保し、遺言書の筆跡との同一性を示します。
• 遺言作成の経緯の立証：遺言書の作成を目撃した者・立ち会った者の供述を確保します。公証人・証人・その場にいた家族・弁護士などの証言は強力です。
• 遺言の動機・内容の合理性の立証：遺言者が当該内容の遺言をする動機・理由を示す証拠（生前の言動・手紙・関係者の証言）を収集します。
• 印章・用紙等の確認：使用された印章が遺言者の所有物であること、用紙・筆記具が遺言者の使用習慣と一致することを示します。
• 発見状況の適切さの立証：発見状況・保管状況が不審でないことを示す証拠を確保します。

偽造されない遺言のために——今すぐできる予防策

後日「偽造だ」と争われるリスクを最小化するために、遺言書の作成段階で取れる手段があります。